Check Point1500

ファイアーウォール機能は、ユーザやグループ、アプリケーション、マシン、接続タイプをすべてオブジェクト（物）という単位で一旦定義します。 オブジェクトからオブジェクトのルールを作成することで、一望してルールが把握できます。 常に整理された状態でネットワーク全体の強固な防御と継続管理が実現可能です。

次の3つのいずれかでユーザーを認識・判別可能です。

• 機器が提供する専用Webサイトへのログイン
• Active Directoryサーバーへの問い合わせ
• 端末へ専用認証アプリをインストール

認識したユーザーをグループ別に、ネットワークアクセス先の権限や利用帯域を細かく設定できます。

世界中で広く利用されているOSのWindowsやCMS(Web管理システム)WordPressで脆弱性が発覚すると、通常はソフトメーカーから数日でセキュリティ更新（パッチ）が公開され、エンドユーザーのシステム管理者により適用されます。現在の攻撃の主流では、脆弱性の発覚からパッチの更新のわずかな間に、攻撃者が攻撃を開始します。これをゼロデイ攻撃と呼びます。 IPSでは、メーカーがパッチ提供する以前に、いち早く脆弱性情報をキャッチし、攻撃と判別できる通信を自動的に遮断します。システム管理者は、毎月のパッチ更新までの間、システムを守りきることが可能となります。

• 外部のマルウェアやワームの動きを検出し防御
• 大量パケットの送付（DoS,DDoS）を遮断
• 諜報活動を検出して通信を遮断
• ランサムウェア感染時、事業所内の他のPCを暗号化する動きを検出して遮断
• アプリケーションや、サーバアプリの脆弱性を狙う攻撃をソフトウェア提供元より早く対応

Microsoft製品の脆弱性への対応実績は、脆弱性や攻撃に事前対応したケースが多数あることから第１位にランクされています。

ThreatCloudの詳細は、こちらをご覧ください。

シグネチャや振舞い分析エンジン、レピュテーションエンジンなどさまさまなマルウェア検出手法を用いて、ネットワークを保護することが可能です。

Check Pointは、一旦通信パケットを、送信元の公開鍵を使用して複合後、検査が完了すると、再暗号化して受信者へ送信します。 SSL検査については、例外の詳細設定ができるため、ユーザーのプライバシーを保護しながら企業のセキュリティポリシーを遵守する両立した運用が可能です。

スパムやマルウェアを送信した実績のあるメール送信元IPアドレスを全世界で共有しています。 事業所宛に送信されたスパムやマルウェアの約７割はこの簡単なチェックで負荷をかけずに防御されます。

独自の仕組みで、最新のスパムメールをシグネチャ（署名・定義ファイル）登録します。これはスパム実績のあった画像の一部や文面の一部に対して指紋登録をするようなイメージです。 指紋の実際のメッセージ本文をチェックしないため、効率的に負荷をかけずに防御可能です。

指定したドメインからのメール以外すべて止めるホワイトリスト型のルール設定と指定したドメインからのメールだけすべて止めるブラックリスト型のルール設定が可能です。 これらのルールは、(1)(2)の機能よりも優先されます。

(1)(2)で、脅威と判定されなかった、メッセージ本文、および添付ファイルについて（SMTPおよびPOP3の通信内容について）スキャンを実施します。

インターネット上の分析エンジンが、急激な攻撃の増加を検知し、メッセージパターンを元にシグネチャ（指紋）を登録します。最新情報に基づいて迅速に新たなメールスパム・マルウェアへの対応が取れます。

IPS機能で、メールの通信ポートを対象にした大量パケット送信攻撃などから防御をします。

2016年4月時点(Check Point Blog記事)7,000を超える、アプリケーションの通信や、約30万以上のWebアプリ（メッセンジャーアプリ／SNS／ビデオ配信／IP電話／ゲーム）の通信を判別します。 また、アプリケーションを様々な切口で150以上のカテゴリに分類しておりカテゴリ指定で個別にファイアーウォールルール設定が可能です。 また、日本市場を強く意識するCheck Point社は、ローカル地域で局所的に利用されているアプリの判別が可能です。 （具体名 アプリ：宅ファイル便 Facebookヴィジェット:Jimdo-forumなど）

既定で、セキュリティ観点上脅威があるアプリケーションは遮断するようファイアーウォールルールで定義されています。 別途、AppWikiに登録されているアプリケーションを選択し、許可/遮断 設定が個別可能です。

• 2億以上のWebサイトへのアクセスを、リアルタイムで、許可、禁止、制限
• SSL保護下（https）サイトも判別対象
• 事前に判別されている64種類のカテゴリカテゴリ単位で指定をしてファイアウォールルールで、許可/遮断 設定が可能
• サイト単位、ページ単位の制限が可能
• 特定URLを指定してホワイトリスト／ブラックリストの定義が可能

• 独自の仕組みで事業所内に存在するボット感染した端末を検出
• ボットに対する外部からの指令や、ボットが発する信号から、どのようなボットか判別
• ボット感染者と、ボット管理者との通信を遮断して、ボットによる情報漏えい被害や、別のマルウェアに感染しようとする挙動を予防

• IPアドレスやURL DNSアドレスを、過去の実績と照合しボット管理者であるか判断
• HTTP通信やDNS、SMTP通信など、複数の通信プロトコルでボット固有の通信パターンを検出
• 標準外のポートやプロトコルを利用している挙動から、ボットの活動を検出
• 上記、３項目の最新セキュリティ情報をThreatCloudからアップデート

Threat Emulation機能はWeb上にあるCheck Point社のクラウド脅威情報基盤であるThreatCloudにファイルの検査を依頼します。 エンドユーザーがブラウザを使用してhttpでファイルダウンロードを始めるタイミングで、次の２種類のモードのどちらかが操作します。

ダウンロードと同時に、ファイルをThreatCloudへ検査依頼を出します。危険と判断された場合は、すぐに脅威レポートに反映され、以降のマルウェアの侵入を阻止します。

ダウンロードをUTMで一旦保留し、ファイルの検査が完了後、ユーザーのダウンロードを再開します。ユーザーの目には、ダウンロード時（検査が完了するまでの間）ブラウザが止まっているような見た目挙動となります。

一般的なサンドボックス製品では、WindowsなどのOSを仮想的に動かし、その中で検査対象のファイルが悪意のある動きをしないかを検査しています。 最新のマルウェアは、サンドボックス環境上で自身が実行されているかを確認し、サンドボックスの検査を回避しようとするものも出現しています。導入したサンドボックス製品でマルウェアが検知できない事例が出てき始めています。 Check Point社のThreat Emulation機能は、検査前にファイル内のCPUレベルの命令を精査し一般的なサンドボックスを回避しようとするマルウェアを逃さずに防御します。